無期限無責任連載ということで、前回から随分と執筆が遅れたが、その間PCが壊れるなどの惨事に見舞われたという言い訳を、まずはさせて頂きたい。そして、遅れている間に副ゼミ長になった執筆者の責務として、ますます本連載を書きあげなければならなくなった。閑話休題、では連載再開いたします。
「今、雑誌は流行らないよ」
この連載の冒頭にも書いた、雑誌企画を立ち上げた当初、幾度か言われた言葉である。雑誌をよく知り、雑誌を愛する人々の言葉だった。一人は大手出版社で書籍発行を主導した人間で、一人は零細出版社に出入りして雑誌作成に関わった人間だった。
今世紀に入ってから慢性的に叫ばれている出版業界の不振、中でも雑誌媒体は最早「雑誌不況」という言葉が定着しつつある。有名な例だけでも、1915年以来の歴史を誇った「主婦の友」が2008年に、日本きっての国際情報誌として知られた「外交フォーラム」が2010年に、それぞれ廃刊している。アメリカでは、「TIME」に並ぶ大手総合雑誌と言われていた「NEWSWEEK」誌が、所有者であるワシントンポスト社が売却を検討するほどの経営危機に陥っている。これらの大手雑誌の陰では、無数の中小雑誌が泡沫のように潰れている。今年有名になった映画「ソラニン」の原作漫画が連載されていた「週刊ヤングサンデー」は、2008年に廃刊した。
この理由づけに、活字離れという言葉が世間では一般的に使われることもある。また、ネット媒体の発達による紙媒体の衰弱を指摘する声もある。しかし本当にそうなのだろうか、ということで、実際に調査して見た。
総務省統計局の統計データ（日本統計年鑑第23章10節、日本の統計第23章6節）によると、雑誌の出版点数は、05年の4581部をピークに減少し、09年には4215部となっている。この数字では8%減で、そこまで悲惨には見えないが、『FACTA』オンライン2007年8月号に載せられた日本ABC協会の資料はより深刻だ。この記事によると、2001年から05年の5年間で、主要50誌の売上総数は01年の1325万部から05年には1012万部に減少、なんと4年間で24%減である。
そして雑誌全体を見ても、公正取引委員会の資料（公正取引委員会平成20年度報道発表資料 著作物再販協議会第8回会合 資料１『書籍・雑誌の流通・取引慣行の現状』 08年6月19日作成）によると、雑誌全体の発行部数は1997年に、発売部数は95年にピークを迎え、07年までに販売部数は30%以上の、市場規模では、25%近くの大幅縮小である。一方で、返品率は年々上昇傾向にあり、07年には35%を突破している。
一方で書籍の総発行部数は、同じく公取委の資料によると、販売部数は1988年にピークの9億4千万部を記録して以降穏やかな減少を続けているものの、99年からは7億冊台を保ち続け、03年から07年にかけては微増傾向にすらある。新聞媒体も、新聞協会経営業務部HPによると、2001年の5368万部から2009年には5035万部と、発行部数全体では9割ほどに減少したが、雑誌ほどではない。紙全体を見通しても、活字媒体自体はどこも雑誌ほど衰えていないし、そもそも電子媒体の活字に関してどれだけ読まれているかと言う統計はないため、活字離れという言葉自体が実態を把握しきれていない。
結果として分かったことは、事態は雑誌にとってはより深刻、つまり「出版不況」以上に「雑誌不況」であるという残酷な事実であった。
何故、活字媒体の中で雑誌だけが、こうも危機に陥っているのだろうか。
日経BPなど雑誌業界に長く身を置いた高橋文夫氏の著書『雑誌よ甦れ』（晶文社 09年）において、著者は従来の中産階級をターゲットとした総花色的な内容が時代に合わなくなっている、と主張する。現代の雑誌、特に週刊誌が発達した背景には、戦後の高度経済成長に伴い中産サラリーマン階層が成長し、国民総中流と言われる均質な政治的、文化的な情報を求めるようになったことがある、と氏は分析する。そして、その社会的背景が、近年の多様な趣味嗜好の発達や格差拡大によって崩壊しつつあり、国民全体で均一の情報を要求する風潮が薄れているため、従来型の雑誌構成では成立しがたくなっている、と主張する。
そして、高橋氏の説を補強すべく、そこで述べられている趣味嗜好の多様化には、現代のインターネットの発達が不可欠だと僕は分析する。従来は制限されていた情報供給手段が、ネット社会到来によって爆発的に拡大し、情報量の飛躍的増大を促し、情報消費者の側に選択の可能性を広げたのだ。それは、相対的にも絶対的にも出版業界全体の地位を低下させたが、それ以上に趣向の多様化と言う面から従来型雑誌への打撃となったのだ。
本記事に関する調査を行い、それを実際に文字にするだけでも、雑誌の未来はますます暗く見えてくる。
だが、雑誌企画を立ち上げたものとして、ここで終わる訳にはいかない。
この現状を打開するには、そもそも雑誌とはどういう媒体なのかを、より詳しく分析する必要がある。雑誌の本質を見極めてこそ、現在の低迷を乗り越えられるものと考えて、次の記事では、そもそもの雑誌の本質に迫ろうと思う。